リース物件には動産総合保険が付保されているため、万が一の事故があっても安心…ですが、 補償額に限度があったり、地震や津波、それに起因する損害など、一部補償の対象外となる損害もあります。そこで今回は、通常のリースとは異なる、シャープファイナンス独自のリースプランを２つご紹介いたします！ 

そもそもどのような時に損害が補償されるのでしょうか？
原則としてリース物件すべてに動産総合保険が付保されています。

補償期間
リース開始日からリース期間が終了するまでとなります。 なお、再リース期間中は補償期間の対象外のためご注意ください。 

補償限度額
修理の場合、補償限度額は事故発生時のリース債務残高となります。
物件が全損（修理不能）の場合、解約金相当額が補償され、リース契約は中途解約となります。修理代がリース債務残高を上回る場合も通常は全損扱いとなります。（不足分の修理費用をお客さまにご負担いただき、修理のうえリース契約を継続することも可能です。）

（イメージ図）複数物件含むリース契約において、物件Ａが事故対象となった場合 

補償の対象となる主な事故 
下図の事故によってリース物件に生じた損害が、補償の対象となります。

補償の対象外となる主な損害
消耗・摩耗、地震・津波・噴火による損害、情報（プログラム、ソフトウェアおよびデータ）のみに生じた損害 など。

このように、リース物件に生じた損害は、動産総合保険によって幅広く補償されているので、安心してご利用いただけます。一方で、補償の対象外となる次のようなリスクも考えられます。
・最近の物価上昇により、修理代金がリース債務残高を上回り、修理して引き続き物件を使わざるを得ない場合等、差額を自己負担せざるを得ないケース。
・地震や津波、これらに起因する火災により物件が損傷し、修理代やリース債務残高を負担せざるを得なくなるケース。

このようなリスクにも備えることができるリースプランを、このあとご紹介していきます。

① 安心サポートプラン
通常の動産総合保険における補償限度額はリース債務残高であるため、修理費用がリース債務残高を超える場合は、差額を自己負担でお支払いいただき修理してリース契約を継続するか、もしくは全損扱いとなります。しかし、「安心サポートプラン」では該当物件の総リース料が補償限度額となるため、修理費用がリース債務残高を超える場合でも自己負担を避けることができます。（ただし、修理費用が該当物件の総リース料を超過する場合は、お客さま負担が発生します。）
そのため、急な出費を避けたい方にとって、安心してご利用いただける選択肢の一つとなります。特に超音波診断装置やDR (デジタルラジオグラフィー) 、内視鏡※など高額な修理費用が発生する医療機器に最適です 。 (再リース期間中は補償の対象外です。)
※内視鏡は、請求回数に上限があります（上限回数：5回）。 

② 震災対策サポートプラン
一般に、火災保険や動産総合保険では、地震や、地震の際の火災による損害は、免責となっていることをご存じない方も多いと思います。
弊社では、通常のリースでは補償されない地震・噴火・津波、またはこれらによる損害（火災・損壊・埋没・流出） を補償の対象とする「震災対策サポートプラン付きリース」を用意しております。リース物件の所在地やリース物件が保管される建物の構造に関係なく、ご利用いただけます。地震による損害を幅広くカバーしているリースのため、より安心してご利用いただける選択肢の１つとなります。補償額は以下の通りです。
地震による損害発生時は、その損害額の50%を補償します。ただし、1契約あたりの補償額上限は事故発生時のリース債務残高の50%又は1,000万円のいずれか低い額となります。なお、地震以外の損害発生時は通常の動産総合保険と同様にリース債務残高が補償限度額となります。 (再リース期間中は補償の対象外です。) 

まとめ
今回ご紹介した①安心サポートプランと②震災対策サポートプランは、
①修理代が該当物件の総リース料を超過しない限り、お客さまの負担なく契約を継続できる。
②地震による大きな損害が発生した場合でも、中途解約や修理による負担を軽減できる。
といった、通常のリース契約ではカバーしきれない補償で、より安心して物件を使用していただける画期的なリースプランとなっています。

物件の特性やお客さまのニーズに応じてご利用ください！ 詳細は各サービス案内ページまたは当社営業担当者までお問い合わせください。